R05B68令和5年度 准看護師試験 過去問

基礎看護技術終末期・死後のケア成人期・終末期の基礎

退院調整について、適切なのはどれか。

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正解: 2

正答

2

この問題のポイント

この問題では、退院調整と多職種連携が問われています。

退院調整は、退院後も患者が安心して生活できるよう、入院早期から始める支援です。

解説

退院調整では、患者の病状、ADL、医療処置、服薬、住環境、家族の介護力、経済状況、利用できる社会資源を確認します。そのうえで、医師、看護師、薬剤師、リハビリ職、管理栄養士、医療ソーシャルワーカー、ケアマネジャー、訪問看護師などと多職種で連携します。

退院調整は退院日が決まってから始めるものではありません。退院後に課題が予測される場合は、入院早期から始めます。

対象は65歳以上に限られません。小児、成人、高齢者、障害のある人、医療的ケアが必要な人など、退院後に支援が必要な患者が対象になります。

地域との調整を家族だけに任せるのは適切ではありません。医療者や退院支援部門が家族と協力して調整します。

退院支援のポイント
患者本人の希望を確認し、家族の負担も評価します。退院後に困りそうなことを早めに見つけ、必要な支援につなげます。

選択肢の確認

1.退院日が決定してから調整が始まる。
誤り。
退院調整は、退院後の課題が予測される場合、入院早期から始めます。退院日が決まってからでは遅いことがあります。

2.多職種と連携する。
適切である。
退院調整では、医師、看護師、リハビリ職、薬剤師、医療ソーシャルワーカー、ケアマネジャーなどと連携します。

3.65 歳以上が対象である。
誤り。
退院調整の対象は65歳以上に限られません。年齢に関係なく、退院後の支援が必要な患者が対象になります。

4.地域との調整は家族が担う。
誤り。
地域との調整は家族だけに任せず、医療者や退院支援部門が多職種で支援します。

覚えるポイント

  • 退院調整は入院早期から始める。
  • 退院調整では多職種連携が重要である。
  • 対象は高齢者だけではない。
  • 地域資源との調整を家族だけに任せない。
  • 本人の希望、家族の介護力、住環境を確認する。

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