Y2026M04E1Q14｜第2026年4月公表（第一種） 第一種・第二種衛生管理者免許試験 過去問

正答

2

この問題のポイント

この問題では、騒音障害防止対策の基本的な優先順位が問われています。

騒音対策では、まず騒音を発生させない、又は小さくする発生源対策を考えます。次に伝ぱ経路対策を行い、聴覚保護具などの受音者対策は重要ではありますが、最優先ではありません。

解説

適切でない記述は2です。

聴覚保護具の使用は、騒音ばく露を減らすために重要な対策です。しかし、騒音対策の基本は、発生源対策、伝ぱ経路対策、受音者対策の順に考えることです。

発生源対策には、低騒音機械への変更、設備の保守、作業方法の改善などがあります。伝ぱ経路対策には、防音壁、遮音、吸音などがあります。聴覚保護具は、これらの対策だけでは十分に低減できない場合にも重要ですが、最初に頼る対策ではありません。

衛生管理者としては、保護具を配るだけで終わらせず、騒音の測定、作業環境改善、作業時間管理、健康診断結果の確認までつなげて考えます。

ひっかけポイント
保護具は大事ですが、「最優先」と書かれている場合は注意します。まず発生源対策、次に伝ぱ経路対策です。

選択肢の確認

1．衛生管理者、安全衛生推進者等から騒音障害防止対策の管理者を選任し、ガイドラインで定める事項に取り組ませる必要がある。
記述としては適切である。
騒音障害防止対策を継続的に進めるため、管理者を選任して、測定、対策、教育、健康診断などを推進することが重要です。

2．騒音対策としては、騒音発生源対策、伝ぱ経路対策、受音者対策（聴覚保護具の使用、作業時間の制限）があるが、このうち聴覚保護具の使用が最優先の対策である。
正答。記述としては適切でない。
聴覚保護具は重要ですが、最優先は騒音発生源対策です。次に伝ぱ経路対策を考え、受音者対策はそれらを補う対策として位置付けます。

3．屋内作業場では、原則として作業環境測定（定点測定）により等価騒音レベルの測定を行うが、騒音源が移動する場合には、個人ばく露測定により測定することができる。
記述としては適切である。
騒音源が移動する場合や作業者のばく露状況を把握したい場合には、個人ばく露測定が有効です。

4．雇い入れの際の騒音健康診断では、250Hz、500Hz、1,000Hz、2,000Hz、4,000Hz、6,000Hz及び8,000Hzにおける聴力の検査を行う。
記述としては適切である。
騒音性難聴は高音域から始まりやすいため、雇入れ時には広い周波数範囲で聴力を確認することが重要です。

5．騒音健康診断結果に基づく事後措置を講じる際には、加齢性難聴の影響を考慮する必要がある。
記述としては適切である。
聴力低下には騒音以外に加齢の影響もあります。健康診断結果を評価するときは、騒音ばく露歴や年齢などを総合して確認します。

覚えるポイント

• 騒音対策は、発生源対策、伝ぱ経路対策、受音者対策の順に考えます。
• 聴覚保護具は重要ですが、最優先ではありません。
• 等価騒音レベル、個人ばく露測定、騒音健康診断を関連付けて理解します。
• 健康診断結果では、加齢性難聴など騒音以外の要因も考慮します。