61AM021｜第61回 作業療法士国家試験 過去問

正答

2．介護老人保健施設　・　5．通所リハビリテーション

この問題のポイント

介護保険法の人員基準では、「リハビリテーションを主目的とするサービス」にのみ作業療法士の配置が義務づけられています。サービスの目的が「生活支援」である施設（例：グループホーム、特別養護老人ホーム）では、作業療法士の配置は任意です。一方、「治療的・回復的支援」を提供する施設やサービスでは、専門職の配置が明確に規定されています。

解説

作業療法士の配置が明記されているのは、介護老人保健施設（老健）と通所リハビリテーションです。
介護老人保健施設は医療系の施設であり、医師・看護師・介護職員とともに、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のいずれかの配置が人員基準で義務づけられています。これにより、高齢者に向けた生活支援に加え、運動機能や日常生活動作（ADL）の回復を支援できる体制が整えられています。

通所リハビリテーション（デイケア）も同様に、医師・理学療法士・作業療法士または言語聴覚士のいずれかの配置が規定されており、生活の質を向上させるための「回復支援」が中心です。

一方、グループホームや地域密着型通所介護、特別養護老人ホームは「生活の場」としての機能を重視しており、作業療法士の配置は人員基準に明記されていません。これらのサービスでは、介護職員や生活相談員が中心となり、専門職の配置は任意です。

選択肢の確認

1．グループホーム：生活支援を目的とするため、作業療法士の配置は明記されていない。
2．介護老人保健施設：リハビリを主目的とする医療施設で、作業療法士の配置が義務づけられている。
3．地域密着型通所介護：生活支援を主とするため、専門職の配置は義務ではない。
4．特別養護老人ホーム：介護職員・看護師の配置が義務だが、作業療法士の配置は明記されていない。
5．通所リハビリテーション：回復支援を目的として、作業療法士の配置が義務づけられている。

覚えるポイント

「リハビリ」を含むサービス・施設に、作業療法士の配置が義務づけられている。
→ 老健（介護老人保健施設）と通所リハビリテーション（デイケア）が該当。
→ 他のサービスは「生活支援」を主目的とし、専門職の配置は任意。