110PM040｜第110回 保健師国家試験 過去問
次の文を読み39～41の問いに答えよ。人口5万人のA市は中心地にマンションが増え、山間部は古い日本家屋が立ち並んでいる。高齢者人口割合は33%で、今後も増加すると見込まれている。要介護状態となる者の割合が年々増加しており、他市に比べても高いことから、保健師は、A市の高齢者の実態を明らかにした上で、新たな介護予防事業を検討することにした。介護が必要となった原因を全国および県と比較したところ「骨折」の割合が高いことが分かった。そこで、特定健康診査受診時の問診で「この1年間に転んだことがある」と回答した65歳以上の高齢者に聞き取り調査を行うことにした。聞き取り調査の内容で最も適切なのはどれか。
解答・解説を見る
正解: 1
正答
1
この問題のポイント
市で骨折の割合が高く、転倒歴のある高齢者を対象としている。予防事業に直接結びつくのは、転倒がどこで起き、環境にどのような危険があったかである。
解説
中心部にマンション、山間部に古い日本家屋があるA市では、住居と地域環境の特性が異なる。転倒の場所を、室内・玄関・階段・浴室・道路などに分け、段差、滑り、照明、手すり、床上の物品、履物、時間帯も併せて聞くと、住環境改善、転倒予防教室、地域の環境整備など具体的な介入を設計できる。栄養、世帯、骨粗鬆症検診も骨折リスクを考える上で意義があるが、「転倒した人」の転倒要因を市の事業に反映する最優先情報は発生場所である。
選択肢の確認
1．転倒した場所：発生環境と市の地域特性を結びつけ、具体的予防策を作れる。
2．食事の摂取内容：栄養状態と筋・骨の健康には関わるが、発生場面の分析より優先度は低い。
3．同居家族の有無：見守り・支援力の把握に有用だが、転倒の直接的な状況は示さない。
4．骨粗しょう症検診の受診の有無：骨折しやすさの把握には役立つが、転倒発生そのものの環境要因ではない。
覚えるポイント
転倒予防は「どこで、なぜ起き、何を変えられるか」を把握し、地域の住環境対策へつなげる。