33AM49|第33回 柔道整復師国家試験 過去問
関係法規・社会保障・医療安全医療制度・関係法規社会保険・医療関連職種
理学療法士法における業はどれか。
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正解: 2
正答
2.治療体操の実施
この問題のポイント
理学療法は、身体に障害のある者に対して、基本的動作能力の回復を目的に行われます。
理学療法には、治療体操その他の運動、電気刺激、マッサージ、温熱などの物理的手段が含まれます。
したがって、理学療法士法における業として正しいのは治療体操の実施です。
解説
理学療法士は、医師の指示の下に理学療法を行う専門職です。
理学療法の目的は、主として基本的動作能力の回復を図ることです。
基本的動作能力とは、起き上がる、座る、立つ、歩くなど、日常生活の基礎となる身体動作を指します。
そのため、治療体操、運動療法、物理療法などが理学療法に含まれます。
一方、音声機能の維持向上は言語聴覚士の領域に関係します。
捻挫部位の施術は柔道整復師の業務に関係します。
義肢の調整は義肢装具士などの領域に関係します。
したがって、理学療法士法における業は治療体操の実施です。
選択肢の確認
1.音声機能の維持向上
誤り。
音声機能や言語機能の評価・訓練は、主に言語聴覚士の領域です。
2.治療体操の実施
正しい。
理学療法には、治療体操その他の運動を行わせることが含まれます。
3.捻挫部位の施術
誤り。
捻挫部位の施術は、柔道整復師の業務に関係します。
4.義肢の調整
誤り。
義肢装具の採型・適合・調整などは、義肢装具士の領域に関係します。
覚えるポイント
- 理学療法の目的は、基本的動作能力の回復。
- 理学療法には治療体操その他の運動が含まれる。
- 音声機能は言語聴覚士。
- 捻挫の施術は柔道整復師。
- 義肢の調整は義肢装具士の領域として区別する。