33AM49第33回 柔道整復師国家試験 過去問

関係法規・社会保障・医療安全医療制度・関係法規社会保険・医療関連職種

理学療法士法における業はどれか。

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正解: 2

正答

2.治療体操の実施

この問題のポイント

理学療法は、身体に障害のある者に対して、基本的動作能力の回復を目的に行われます。

理学療法には、治療体操その他の運動、電気刺激、マッサージ、温熱などの物理的手段が含まれます。

したがって、理学療法士法における業として正しいのは治療体操の実施です。

解説

理学療法士は、医師の指示の下に理学療法を行う専門職です。

理学療法の目的は、主として基本的動作能力の回復を図ることです。

基本的動作能力とは、起き上がる、座る、立つ、歩くなど、日常生活の基礎となる身体動作を指します。

そのため、治療体操、運動療法、物理療法などが理学療法に含まれます。

一方、音声機能の維持向上は言語聴覚士の領域に関係します。

捻挫部位の施術は柔道整復師の業務に関係します。

義肢の調整は義肢装具士などの領域に関係します。

したがって、理学療法士法における業は治療体操の実施です。

選択肢の確認

1.音声機能の維持向上
誤り。
音声機能や言語機能の評価・訓練は、主に言語聴覚士の領域です。

2.治療体操の実施
正しい。
理学療法には、治療体操その他の運動を行わせることが含まれます。

3.捻挫部位の施術
誤り。
捻挫部位の施術は、柔道整復師の業務に関係します。

4.義肢の調整
誤り。
義肢装具の採型・適合・調整などは、義肢装具士の領域に関係します。

覚えるポイント

  • 理学療法の目的は、基本的動作能力の回復。
  • 理学療法には治療体操その他の運動が含まれる。
  • 音声機能は言語聴覚士。
  • 捻挫の施術は柔道整復師。
  • 義肢の調整は義肢装具士の領域として区別する。

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