第120回・2026年
120E39|第120回 医師国家試験 過去問
78歳の女性。感染性心内膜炎の治療のため入院中である。血液培養2セットからGram陽性球菌が検出され、広域抗菌薬を1日3回(8時間ごと)点滴静注していた。入院5日目に薬剤感受性試験でペニシリン系抗菌薬に感受性があることが判明したため、指導医は、抗菌薬をペニシリン系抗菌薬に変更するよう病棟担当医に指示した。しかし、病棟担当医が抗菌薬変更のオーダー入力を失念し、かつ、広域抗菌薬のオーダーが入院6日目の朝までとなっていたため、入院6日目の夜勤の看護師が気付くまでの約12時間、抗菌薬投与が行われなかった。患者は、意識は清明で、全身状態に変化はなく、その後、速やかにペニシリン系抗菌薬の投与が開始された。 指導医から病棟担当医への言葉として適切なのはどれか。
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正解a
正答
a 「医療安全管理部門に報告しましょう」
この問題のポイント
抗菌薬の投与漏れが起きたあと、指導医が病棟担当医にかけるべき言葉を問う医療安全の問題です。決め手は、患者に明らかな実害がなくても、患者に及んだエラーはインシデントとして院内の医療安全管理部門へ報告するという原則です。あわせて、患者への説明、診療録への記載、個人ではなく組織で再発防止を図る考え方を確認します。
解説
何が起きたかを整理する
- 感染性心内膜炎で、血液培養2セットからGram陽性球菌:2セット陽性なので、汚染ではなく真の菌血症と考えられます。治療では、殺菌的な抗菌薬を長期間、途切れずに投与することが求められます。
- 入院5日目にペニシリン系への感受性が判明し、変更を指示:感受性の結果に合わせて狭域の薬に切り替える判断(de-escalation)で、治療方針そのものは適切です。
- 変更オーダーの入力を失念し、広域抗菌薬のオーダーは入院6日目の朝まで:指示がオーダーに反映されたかの確認と、オーダー終了時の確認の両方に抜けがありました。
- 入院6日目の夜勤の看護師が気付くまで約12時間、投与なし:エラーが実際に患者に及んだ事象です。
- 意識は清明で全身状態に変化なく、速やかにペニシリン系を開始:現時点で明らかな実害は確認されていません。
インシデントとして院内で報告する
この事象は、実害が明らかでなくても院内で報告すべきインシデントです。インシデント(ヒヤリ・ハット)とは、誤った医療が患者に実施される前に発見された事象や、実施されたが患者への影響がなかった、または軽微だった事象を指します。
報告の目的は、個人の責任追及ではなく再発防止です。本例では、一人の入力忘れが12時間の投与中断につながりました。その背景には、口頭の指示が実行されたかを確かめる仕組みや、抗菌薬のオーダーが切れることに気付く仕組みが十分でなかった可能性があります。こうした仕組みの弱点は、事例を集めて組織として分析しないと見つかりません。医療法に基づき、病院には院内の報告制度を含む医療安全管理の体制を整えることが求められています。
報告と並行して行うこと
報告は、患者への対応と並行して進めます。優先順位は、まず患者の安全確保(状態の評価と治療の再開)です。本例ではすでに投与が再開されています。
- 経過観察:投与中断が治療経過に影響しないか、注意して観察します。
- 患者への説明:起きた事実、影響の見込み、今後の対応と再発防止策を誠実に伝えます。
- 診療録への記載:発生の経緯、時間、患者の状態、行った対応、説明の内容を事実どおりに記載します。
院外の制度の対象との違い
院外への報告が求められる医療事故調査制度(2015年10月開始、医療法に基づく)の対象は、医療に起因する(または起因すると疑われる)死亡・死産で、管理者が予期しなかったものです。病院の管理者が医療事故調査・支援センターへ報告し、院内調査を行います。本例の患者は生存しており状態にも変化がないため、この制度の対象ではありません。
選択肢の確認
a 「医療安全管理部門に報告しましょう」:正答。抗菌薬の投与漏れは、患者に及んだものの明らかな実害がないエラーで、インシデントとして院内の医療安全管理部門へ報告します。報告は担当医を責めるためではありません。指示の伝達やオーダー期限の確認といった仕組みの弱点を分析し、再発を防ぐためのものです。
b 「院外の医療事故調査委員会に報告しましょう」:医療法に基づく院外への報告の対象は、医療に起因する予期しなかった死亡・死産です。本例の患者は生存し、全身状態にも変化がないため対象になりません。報告するのは病院の管理者で、報告先は医療事故調査・支援センターです。まず院内で報告・分析するのが正しい流れで、院内報告と院外の制度とを取り違えないようにします。
c 「患者への影響はなかったので患者への説明は控えましょう」:実害がなくても、患者に及んだエラーは本人に事実を説明するのが原則です。投与されなかった時間、現時点での影響の評価、今後の観察と再発防止策を、わかりやすく誠実に伝えます。説明を控えると患者の知る権利を損ないます。後で事実が明らかになれば、信頼を大きく失うことにもなります。
d 「速やかに対応したので診療録に記載する必要はありません」:医師には、診療をしたときに遅滞なく診療に関する事項を診療録に記載する義務があります(医師法)。投与がなかった時間帯、発見の経緯、患者の状態、ペニシリン系の開始、患者への説明を事実どおりに記載します。速やかに対応したことも記録に残すことで、その後の診療や経過の検証に役立ちます。記載しないことや、事実と異なる内容に書き換えることは許されません。
e 「あなたの問題なので私はインシデントレポートを書けません」:インシデントレポートは当事者だけでなく、発見者や関係者も書くことができ、個人の責任を問う書類ではありません。変更を指示した指導医もこの事象の関係者で、指示が確実に実行されたかを確かめる仕組みも検討すべき点です。責任を個人に押しつける発言は報告をためらわせ、組織として学ぶ機会を失わせます。
覚えるポイント
- 患者に明らかな実害がなくても、患者に及んだエラーはインシデントとして院内の医療安全管理部門へ報告します。
- 報告の目的は再発防止(仕組みの改善)で、個人の責任追及ではありません。当事者以外も報告できます。
- 患者への説明は、実害の有無にかかわらず誠実に行います。
- 診療録には事実を遅滞なく記載し(医師法)、書き換えません。
- 医療事故調査制度の対象は、医療に起因する予期しなかった死亡・死産です。報告は病院の管理者が医療事故調査・支援センターへ行います。
- 対応の順番は、患者の安全確保が最優先で、そのうえで説明・記録・報告を進めます。
掲載内容は受験学習用に編集しています。正式な正答・採点上の取扱いは、各試験実施機関の発表を優先してください。情報の確認方法と訂正窓口は編集方針に掲載しています。本サービスは診断・治療・臨床判断を目的とするものではありません。
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