118E35｜第118回 医師国家試験 過去問
88歳の女性。腰痛を主訴に救急車で搬入された。今朝、自宅で転倒してから腰痛のため歩けなくなったため救急車を要請した。高血圧症と認知症で治療中である。改訂長谷川式簡易知能評価スケールで 7 点（30 点満点）。要介護度は要介護 1 である。腰椎エックス線写真で第 3 腰椎の圧迫骨折を認め、疼痛管理とリハビリテーションを目的に入院となった。入院 1 か月後に状態が安定したので、退院後の方針について夫と話し合いとなった。 夫への説明で適切なのはどれか。
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正解: d
正解
d 「話し合いで決まったことでも後で変更できます」
考え方
退院支援や ACP、アドバンス・ケア・プランニングは、一度決めて終わりの固定的なものではありません。
病状、生活環境、介護力、本人や家族の希望は変化し得るため、話し合いで決めた内容も後から見直し、変更できます。
この説明が最も適切です。
この症例で大切なこと
認知症があっても、本人の意思や好みを可能な範囲で確認し、家族とともに支援していく姿勢が重要です。
また、退院後の生活を支えるには医療だけでなく介護との連携が欠かせません。
各選択肢の整理
a 「話し合いの内容は文書では残しません」
誤りです。重要な話し合いの内容は記録し、関係者で共有することが必要です。b 「配偶者は代理意思決定者にはなれません」
誤りです。日本では家族、特に配偶者が本人の意思を推定しながら意思決定を支援することが一般的です。c 「本人は認知症があるので参加は不要です」
誤りです。認知症があっても、本人の理解力に応じて説明し、可能な限り参加してもらうことが大切です。d 「話し合いで決まったことでも後で変更できます」
正解です。ACP や退院後方針は継続的に見直す前提で考えます。e 「ケアマネジャーに話し合いの内容を伝える必要はありません」
誤りです。退院後サービスの調整にはケアマネジャーとの情報共有が重要です。
ひっかけポイント
認知症があると、本人を話し合いから外してよいと考えがちですが、それは適切ではありません。
本人の残存する意思能力を尊重することが基本です。
また、話し合いの内容は固定ではなく、状況に応じて更新するという視点も重要です。
覚えるポイント
退院支援や ACP では、
- 本人を可能な範囲で参加させる
- 家族と共有する
- 多職種と連携する
- 内容は後から見直せる
という流れで考えると整理しやすくなります。